原発について思う

原発、再生エネルギーについて書いていきたいと思っています

脱原発、再生可能エネルギーの活用について


1、 ポルトガルは、再生可能エネルギー先進国
2、 日本における風力発電の取り組み
3、 水素社会の実現―トヨタの取り組み
4、 オリンピック、パラリンピックは、水素社会の実現に向けての最良の舞台

 

1、ポルトガルは、再生可能エネルギー先進国


 GIZMODO(https://www.gizmodo.jp/2020/01/windfloat-atlantic.html)の情報によるとポルトガルは、世界最大の洋上風力発電所を作り上げたようである。


ポルトガル沖に設置されたこの風力発電所は、「WindFloat Atlantic」と呼ばれ、大晦日に電力系統へと接続されました。とはいえ、これは全部で3つある風力発電所の、最初のひとつです。そしてそれらすべてが稼働されれば、浮体式風力発電所は、年間約6万世帯分のエネルギーを提供できるようになります。―中略―こうした浮体式洋上風力発電のようなプロジェクトが増えれば、国が2050年までにカーボンニュートラル実現の目標達成に役立つことでしょう。】(同上より引用)

 だから、日本は再生可能エネルギーの普及において遅れていると、単純比較するつもりはない。もちろん、日本にも風力発電のローターはかなりの場所で見かけるし、毎年幾度となく台風に襲われる事情もある。

2、日本における風力発電の取り組み

 とはいっても、原発にかける膨大なエネルギーや費用、そして御用が終わった原発の、長い長いそして危険な後始末のことを考えれば、政府はもう少し再生可能エネルギーに力を注いでもいいのではないか。
 ましてや、日本は四方を海に囲まれている。


【国内の中長期的な温室効果ガスの排出削減を進めるためには、再生可能エネルギーの導入を積極的に推進する必要がある。
 わが国における洋上風力の導入ポテンシャルは膨大で、海面上80mにおける年平均風速6.5m/s以上、離岸距離30km以内、水深200m未満の算定条件下で総計15.7憶kWと推計されている。
 なかでも、水深50m以上の海域における風力エネルギーポテンシャルが12.7憶kWとその大半を占めていることから、この膨大なポテンシャルを活かすためには、水深50m以上の海域にも適用可能な浮体式洋上風力発電の実用化が是非とも必要になる】(土木学会論文集B3(海洋開発)、Vol,70、No2、1-1-1-6,2014  浮体式洋上風力発電の実用化に向けてー五島市椛島における実証事業―pdfより引用)
 
ポルトガルは、まさにこの論文を実践したのである。2050年までに実現しようとする脱炭素社会に一歩近づいたといえる。
 

3、水素社会の実現ートヨタの取り組み

 一方、日本では風力発電はもちろんであるが、再生可能エネルギーとして、水素の活用に力を注いでいる。その旗手となるのが、トヨタである。


 トヨタは、今年のオリンピック、パラリンピックに向けて、100台以上の燃料電池バス(FCバス)の導入を予定している。

f:id:mirai-miraikun:20200113131306j:plain


燃料電池バス「SORA」
https://global.toyota/jp/newsroom/corporate/21862392.htmlより借用)
 

 実は、私も先日渋谷区の恵比寿で見かけたことがあった。「FUEL CELL BUS」のロゴがとてもかっこよく見えた。


 トヨタは、燃料電池自動車(FCV)MIRAI(ミライ)を約5年前から発売しているが、販売台数が1万台にも届いていない。

 水素ステーションの設置不足がその最たる要因である。政府の補助があるとはいえ、業者としても1基5億円ともいわれるステーションを作るのは決断が必要だろう。そして、現状では作ったところで月に何台の車が水素を充填しに訪れるのだろう。


 FCVの中古査定の問題もある。ガソリンやディーゼル車は世界中を埋め尽くし、確立した中古市場がある。購入する側としては、たとえFCVを候補に挙げたとしても、将来手放すことやインフラ不備を考えれば二の足を踏むのは当然のことだろう。

 

4、オリンピック、パラリンピックは、水素社会の実現における最良の舞台

 燃料電池自動車を多くの人の目に触れさせ、理解度を上げるにはオリンピック、パラリンピックは最高の舞台だろう。


 そのために、トヨタ燃料電池バス「SORA」の他にミライ500台の他に、新開発のe-paletteの導入も考えている。

f:id:mirai-miraikun:20200113131520j:plain


e-palette (https://car.watch.impress.co.jp/docs/news/1211673.html)より借用

 これは主に、選手村での活用を想定した投入だ。
ともかく、様々な方法で再生可能エネルギーを使用する世論を作り出し、官民あげて脱原発を図らなければ、日本の金は原発に食い尽くされてしまうだろう。